バッテリーメーカー３社の２００５年４―12月期の決算が出そろった。それによると各社ともに赤字解消、利益拡大による損益面の好転が見られた。国内自動車産業の好調を反映して新車用の販売が堅調だったほか、昨年12月の寒波到来で補修用バッテリーの売り上げが予想以上に伸びたのが要因。

　ただし、業界再編の間隙を突いた販売競争は続き、いまだ疲弊感は拭い切れず、鉛価高騰分の価格転嫁の課題も依然残っている。

　三井金属は20日、２月積み亜鉛建値をトン当たり１万８０００円引き下げ27万９０００円に改定したと発表した。調整局面にある海外相場を反映して１月12日以来の安値水準に下落、２月推定平均は６３００円切り下がり30万２７００円となった。

　三協・立山ホールディングス（ＳＴＨＤ）は20日、アルミニウム地金をはじめとする原材料高騰にともない、三協アルミニウム工業が建材商品の販売価格を引き上げると発表した。対象商品はビル建材で、20日見積もり分から価格を一律15％値上げし、４月１日より販価を改める。

　同社のビル建材価格改定は、昨年６月の10％値上げ（値戻し分５％・値上げ分５％）以来。ＳＴＨＤでは、立山アルミニウム工業についても、同様の値上げを実施するとしている。