カドミレスなど環境対応製品の流通増加に、非鉄原料業界が戸惑っている。環境対応が、製品供給元である伸銅メーカーなどの原料対策に質的変化を迫っており、製品の加工過程から発生する代表品種である黄銅削り粉では、実質的な購入見合わせとも判断される動きがうかがえ、市況ピークアウトの時期に注目が集まる中、在庫リスクが高まっている。

　14日入電の海外非鉄相場が大規模なファンド売りから大幅安となったことを受けて、国内非鉄建値が相次ぎ引き下げられた。同日、日鉱金属は４月積み銅建値をトン当たり１万円安の42万円に、三井金属は亜鉛建値を同８０００円安の18万３０００円にそれぞれ改定した。

　東京非鉄金属商工協同組合（山崎芳弘理事長）の市況対策委員会（五井恭治郎委員長）は13日、黄銅棒メーカーが４月から納入問屋に通達している黄銅削り粉に含まれる油水分許容量０・８％以下への低減要請の問題について、都内で会見した。

　同組合では先月下旬に日本伸銅協会を通じて、黄銅棒メーカーが発表した黄銅削り粉に含まれる油水分許容量０・８％以下への低減要請について、(1)問屋へ相談なく唐突な発表であった(2)なぜ黄銅削り粉の新しい油水分許容量は０・８％以下なのか(3)実施までの期日が発表から２―３カ月と短い――といった問題点を挙げ見解を示した。