住友商事の金属資源新中計を聞く／上野真吾副社長／大変革経て成長モードに／鋼管、ＤＸ通じ供給網を高度化

　住友商事は金属事業部門で鋼材事業を住友商事グローバルメタルズに集約、鋼管本部は筋肉質に変革、アルミ事業は資源・化学品事業部門に移管するなど新体制に移行した。資源も優先商品を全社サステナビリティ経営の高度化を踏まえて転換。新組織のエネルギーイノベーション・イニシアチブ（ＥＩＩ）で水素など次世代の事業化も探る。金属事業部門長、資源・化学品事業部門長、ＥＩＩリーダーを兼務する上野真吾副社長に新中期経営計画の取り組みなどを聞いた。

　——金属事業部門の中計の重点は。

　「２０２０年度はアルミを資源・化学品事業部門に移管後の新組織ベースで約４００億円の赤字だ。住友商事全体で大きな損失を出している中で構造改革に踏み切った。金属事業部門には利益は出ていても期待値に届いていない会社、あるいは成長が見込めない会社があり、整理して筋肉質の部門に切り替えていこうと合併再編、あるいは撤退・縮小をして整理した。こうした構造改革は全社でやっているが、金属でもこれを徹底し、損失を計上した。海外石油ガス会社向けのビジネスを主体とする鋼管は20年４月にＷＴＩ原油価格がマイナス37ドルを記録する等、取り巻く環境の厳しい変化を受け、１年をかけ事業規模の適正化と事業会社の拠点整理、事業集約など構造改革を断行し、20年度、21年度の２カ年にまたって一過性損失を計上する事になった。北米の油井管問屋は体制を見直して６社から２社に集約した。また製造加工拠点も一部撤退する等、事業規模を最適化しつつも、顧客基盤と機能を維持していく。鋼管以外での今年度の目玉の一つは鋼材ビジネスを住友商事グローバルメタルズ（ＳＣＧＭ）へ集約する体制としたこと。アルミは資源・化学品事業部門に移した。金属事業部門は鋼管本部と鋼材本部の２つに絞った。大きな変革だ」