大同マシナリー 新システム発売 ロボット教示の工数削減 塗装など、省人化に貢献

大同特殊鋼グループの総合エンジニアリング会社、大同マシナリー（本社＝名古屋市南区、川西邦仁社長）はこのほど、工業用ロボットへの教示作業に関する工数を大幅削減可能なティーチングレスロボットシステムを開発し、9月から本格販売を開始した。国内各社のロボットに対応し、表面研磨や塗装、溶接などでの自動化や省人化が期待できる。深刻化する技能人材不足に貢献するデジタル技術として注目を集めている。

従来、ロボットに作業を教え込むには、数日にわたる時間と多くの工数が必要であった。今回開発したシステムでは3Dスキャナーで表面形状を認識し、その表面にセイロジャパンと共同開発したCADCAMで動作軌跡を作成することで、最短で10分ほどでロボット動作用の座標データを作成できる。直線動作だけでなく3次元的な曲線にも対応でき、円滑な動作を可能にしている。

今回の新システムでは、シーケンサー（PLC）を通じてロボットを制御するため、各社で異なるロボット言語を問わずに活用でき、既設のロボットでも使用できる。また、異常停止した際にも停止した位置から作業を再開できるなどの特徴がある。

活用先としては自動車やエレクトロニクス、家庭用品などの業界における金型の製造・保守時の表面研磨作業の自動化や製品の表面研磨・塗装作業の自動化、鋳物のバリ取り、溶接の自動化など幅広い分野が想定される。多品種を対象としたロボットの自動化や、既設ロボットでのティーチング工数削減などで効果が期待できる。

金型の研磨に関しては、職人不足への対応を加速するため、金型メーカーと協業でアプリケーションを開発中。1年以内の実用化を目指しており、本年度の愛知県ロボット未活用領域導入補助金事業にも採択されている。

今月からシステムの本格販売を開始し、販売価格は1000万―1500万円（ロボット本体は除く）を予定している。本年度中に5セットを、30年度には年間20セットを目標に販売を進めていく考えだ。