日本高周波鋼業は2016年度から20年度までの5カ年中期経営計画の策定が詰めの段階に入った。特殊鋼、鋳鉄、金型・工具の3セグメントにおける高周波ブランドを一層高め、高付加価値化の推進やニッチな独自性の追求を図りつつ、一段レベルの高い安定した収益体質、強靱でしなやかな企業体質の構築を目指す。富山製造所における省エネプロジェクトとして、鍛造での分塊加熱炉の重油からリジェネバーナー化といった燃料転換なども検討し、生産効率化、コスト削減とともにCO2排出削減に向けた環境対応に注力していく方針。
日本高周波の河瀬昌博社長は7日、都内で開かれた賀詞交歓会の冒頭で5カ年の次期中期経営計画のポイントを説明した。それによると、主力の特殊鋼事業のうち熱間工具鋼、冷間ダイス鋼のQCD競争力を強化する。内部品質や生産性、原単位、鍛造の製造能力向上のための設備投資を積極化する。二次溶解金型鋼のGHXハイテン鋼板成形対応鋼の「NOGA」「KD11MAX」などの顧客ニーズに対応した新製品を投入し、現製品の改良を進める。