日本高周波、環境悪化で緊急対策

　日本高周波鋼業は自動車の大幅減産など特殊鋼需要環境の急速な悪化を受けて、役員報酬カットや一時帰休、経費削減などの緊急経営対策を実施する。

　本年２月から役員報酬を最大で10％カット、７月以降は業績連動による減額に、この最大10％カットを上乗せする。さらに工場の操業度が工程によって、一頃より30―50％低下していることも踏まえ、生産拠点の富山製造所ではラインを２月に平均２日程度、３月に平均５日程度停止し、スタッフも月１日程度休業とする。

　３月には雇用調整助成金を申請、時間外労働はライン、スタッフとも「ゼロ目標」を掲げ、極小化する。経費も30％削減する方向で、旅費交通費や交際費を抑える。各施策の遂行によって低操業下での乗り切りを図る。