日立電線、２工場めど立たず 直轄６工場復旧見通し

　日立電線は15日、茨城県内の直轄6工場の復旧見通しを明らかにし、海底光ケーブルなどを生産するみなと工場（日立市）、伸銅品を生産する土浦工場（土浦市）は、14日時点で生産再開のめどが立っていないとした。他の4工場（すべて日立市）は段階的な生産再開を想定しつつ、輸送用燃料の不足、在庫品倉庫内の安全未確保により、出荷の見通しが立たない。

　6工場とも設備・機械の点検調査を継続。みなと工場は地盤の亀裂を含めて建物の安全が未確保のため、14日時点で立ち入り禁止の状態が続いた。土浦工場は電気・水道の復旧見込みが立っているものの、計画停電の実施時期が判明しないこともあり、生産再開時期を未定としている。

　電線工場、日高工場、高砂工場、豊浦工場は、受電可能になり安全上の確認が取れ次第、建物・設備ごとに通電を始める予定。設備・機械の点検調査を踏まえて段階的に生産を再開する見込みだが、ガソリン・軽油など輸送用燃料の確保がほぼ不可能で、在庫品倉庫からの出庫も現状難しいため、製品出荷の見通しは立っていない。

　直轄6工場にはグループ会社の製造部門も多く入っており、電線・ケーブル、伸銅品、情報ネットワーク機器、自動車用部品、化合物半導体など、多岐の製品群を抱える。