金融引き締めや在庫調整を背景に中国の銅手当ての動きが停滞してきたが、その反動で地金からスクラップまでひっ迫感が再燃する可能性が指摘されている。日本国内でも５月以降、中国の購入意欲鈍化に合わせて、ひっ迫感が緩和し、「このまま夏休み入り」との見方もあったが、今後の流れについては中国の動向への注意が必要だ。

　古河電工・金属カンパニーは、来年度から耐熱性や引っ張り強度に優れたコルソン系の新合金を現状比20―30％増産する。

　新合金はベリリウム銅の含有率が低い「低ベリ」の代替材として３年前に開発され、「ポスト・リン青銅」として位置付けている。最近では環境問題に絡んで需要が増加傾向にあり、今後は自動車、デジタル機器のコネクター材として増産・拡販していく方針。

　国内非鉄建値の動きが、海外相場の方向性が定まらないなかでチグハグになっている。三井金属は24日、６月積み亜鉛建値をトン当たり４０００円引き下げて14万８０００円に改定すると発表した。今月３回目の引き下げで、年初来の最安値。一方、鉛建値は22日に反発に転じ、銅は24日現在で１週間半横ばいを続け、３地金は三様の動きとなっている。